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トップページ >> 研究紹介 >> 先端短絡伝送線路法
マイクロ波帯など無線周波数帯における従来からの相互変調歪測定は，一般にインピーダンス整合および整合負荷による終端を前提としています．しかしインピーダンス整合条件と言うのは，試料の形状を著しく制限しますし，コネクタなどの機械的な接続点が試料に含まれることになります．これにより大型の試料の場合には比較的適用が容易ですが，小型の試料の場合，測定の信頼性が著しく劣化します．また特性インピーダンスを維持しなければならないため，特定のパラメータに対する特性変化を評価することが非常に難しく，特性の総合評価はできても，相互変調歪発生要因の特定などにはコストおよび労力を要します．
これに加え，相互変調歪測定における整合負荷には，低VSWR特性のほかに低相互変調歪特性が求められます．一般の抵抗系終端は，たとえ低VSWRであったとしても非常に高い相互変調歪を発生します．そのため，十分な減衰が得られる電気的に十分長い低受動相互変調歪伝送線路を整合負荷として用いることが一般的です．一般の集中定数終端器との組み合わせにより線路長を短くすることは可能ですが，いずれにせよ，良好な特性を得ようとすると大型化します．これも小型な試料と接続することを困難にする原因のひとつです．
これに対し「先端短絡伝送線路法」は，伝送線路の先端を測定試料で短絡して相互変調歪測定を行う方法であり，負荷と線路のインピーダンス整合を全く無視して測定を行える点に特徴があります．インピーダンス整合が不要であるため，任意形状の試料を評価することが可能であり，定在波の特性を利用して測定システムの持つ残留ノイズを最小化することも可能です．この測定法は，試料に常に電流定在波の腹が印加されるため「電流ベース」の非線形性を安定かつ高感度に抽出することができます．
詳しくはこちらをご覧ください.
参考文献 : Y.Yamamoto, N.Kuga, "Short-Circuit Transmission Line Method for PIM Evaluation of Metallic Materials"
IEEE TRANSACTIONS ON ELECTROMAGNETIC COMPATIBILITY, VOL. 49, NO. 3, AUGUST 2007
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